◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験（消費税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（消費税法）対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が効率的に理論暗記を進められるよう、『出題年度』『重要マーク』『優先マーク』などにより暗記項目の優先順位を示すことにしました。
また、理論暗記の方法から出題パターンの紹介、解答作成における具体的なテクニックまで、税法学習が初めての方に役立つ『理論必勝法』を掲載しております。
さらに、巻末には最近の試験傾向を把握するための情報として、最新の試験問題までの過去10年分の理論問題を掲載しております。
なお、重要理論については音声＆デジタル版のＷダウンロードサービスを付帯し、移動中や外出先でも理論学習を行えるようにしております（別途有料サービス）。
◆本書の学習内容◆
消費税法の条文構成をベースとして全５章（『総則』『課税標準及び税率』『税額控除等』『申告、納付、還付等』『雑則、その他の規定』）に区分し、税法を体系的にマスターできるよう整理しております。
別冊の教科書（基礎導入編・基礎完成編・応用編）を使って理解しながら覚えていきましょう。
◆旧版（2023年度版）からの改訂について◆
本書は2023年10月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2024年度の税理士試験（消費税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
本書の構成・特長
音声学習コンテンツ『ノウン』（別売）のご案内
著者からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
法令等の改正情報の公開について
1 総則
1 課税の対象
2 国内取引の判定
3 非課税
4 輸出免税
5 輸出物品販売場における免税
6 輸出物品販売場の許可に関する手続等
7 輸出物品販売場における免税販売手続の電子化
8 臨時販売場における輸出物品の販売
9 納税義務者及び小規模事業者の納税義務の免除
10 前年等の課税売上高による納税義務の免除の特例
11 相続があった場合の納税義務の免除の特例
12 合併があった場合の納税義務の免除の特例
13 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
14 新設法人の納税義務の免除の特例
15 特定新規設立法人の納税義務の免除の特例
16 高額特定資産を取得した場合等の納税義務の免除の特例
17 資産の譲渡等又は特定仕入れを行った者の実質判定及び信託財産に係る帰属
18 法人課税信託の受託者に関する消費税法の適用
19 リース譲渡に係る資産の譲渡等の時期の特例
20 工事の請負に係る資産の譲渡等の時期の特例
21 小規模事業者に係る資産の譲渡等の時期等の特例
22 課税期間
23 納税地
2 課税標準及び税率
1 課税標準及び税率
3 税額控除等
1 仕入れに係る消費税額の控除
2 帳簿及び請求書等の保存要件
3 課税売上割合
4 非課税資産の輸出等を行った場合の仕入れに係る消費税額の控除の特例
5 仕入れに係る対価の返還等を受けた場合の仕入れに係る消費税額の控除の特例
6 保税地域からの引取りに係る課税貨物に係る消費税額の還付を受ける場合の仕入れに係る消費税額の控除の特例
7 課税売上割合が著しく変動した場合の調整対象固定資産に関する仕入れに係る消費税額の調整
8 調整対象固定資産を転用した場合の仕入れに係る消費税額の調整
9 居住用賃貸建物を課税賃貸用に供した場合等の仕入れに係る消費税額の調整
10 納税義務の免除を受けないこととなった場合等の棚卸資産に係る消費税額の調整
11 中小事業者の仕入れに係る消費税額の控除の特例（簡易課税制度）
12 簡易課税制度の計算におけるみなし仕入率
13 簡易課税制度の適用がない分割等に係る課税期間
14 災害等があった場合の中小事業者の仕入れに係る消費税額の控除の特例の届出に関する特例
15 売上げに係る対価の返還等をした場合の消費税額の控除
16 特定課税仕入れに係る対価の返還等を受けた場合の消費税額の控除
17 貸倒れに係る消費税額の控除等
4 申告、納付、還付等
1 課税資産の譲渡等及び特定課税仕入れについての中間申告
2 課税資産の譲渡等及び特定課税仕入れについての確定申告
3 電子情報処理組織による申告の特例
4 還付を受けるための申告
5 引取りに係る課税貨物についての申告等
6 更正の請求
5 雑則、その他の規定
1 適格請求書発行事業者の登録等
2 適格請求書発行事業者の義務
3 小規模事業者の納税義務の免除が適用されなくなった場合等の届出
4 国、地方公共団体等に対する仕入れに係る消費税額の控除の特例
5 国、地方公共団体等に対するその他の特例
6 事業者の義務
7 定義
8 租税特別措置法における免税
＜理論必勝法＞
理論を得意にしよう！！
理論の学習方法� 船謄�ストで内容を理解する〜
理論の学習方法�◆狙破〕儻譴魏，気┐茲Α�
理論の学習方法��〜文章の要旨を押さえよう〜
理論の学習方法�ぁ然个┐進絃呂禄颪い討澆茲Α�
解答作成テクニック〜言葉の置き換え方を理解しよう〜
問題の解き方� 舛い茲い荵邯魁�で、まず何するの？〜
問題の解き方�◆曽暖饑任亮莪靴い箸蓮�〜
さいごに…〜いざ、本試験へ〜
巻末付録
過去10年の本試験理論問題
慣用句の使い方を押さえよう！
2024年度税理士試験（消費税法）合格を目指すみなさまへ、年度ごとに最新の法改正情報および試験傾向を踏まえて制作している『税理士試験』シリーズ、最新の出題予想（３回分）を収載した『税理士試験ラストスパート模試』などを順次ご案内しております。
