日商簿記１級とおるテキスト商業簿記・会計学�怯�用編【第２版】（3176）
商品名：日商簿記１級とおるテキスト商業簿記・会計学�怯�用編【第２版】（3176）
製造元：ネットスクール出版
定価：3,520円（税込）
ISBN：978-4-7810-3176-7
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【ネットスクールWEB-SHOPからのお知らせ】
2026年度以降の日商簿記検定１級を受験されるみなさまへ、本書を含めた書籍セット商品を販売しております。
単品での購入よりお求めやすくなっておりますので、是非この機会にご利用ください。
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日商簿記１級とおるセット
奥付日付：2025年12月15日 ページ数：420ページ 判型：B5判 刷り色：2C
本書は日商簿記１級の商業簿記・会計学対策として、論点学習を行うためのテキストです。
２分冊のうちの２分冊目（応用編）の位置付けとして、基本学習を終えた方が発展的な内容を学習できます。
≪本書の特長≫
１．日商簿記１級の合格に必要な論点をすべて網羅しているから安心して学習できる！
本書含む『日商簿記１級とおる』シリーズは日商簿記１級の合格に必要と考えられる論点をすべて網羅しております。
また、これまで出題実績のある論点や今後の出題が予想される論点を掲載しているため、本シリーズだけで学習を進めることができます。
２．過去問レベルまでスムーズにステップアップできる！
一般的な日商簿記１級対策の場合、１つの学習内容に対して平易なものと難しいものが混在していることが多いため、特に難しい内容に入ると学習者のやる気をくじく傾向がありました。
そこで本シリーズでは『基礎編』（2025年11月刊行）と『応用編』（本書）に分けて難関論点と過去問レベルの論点を『応用編』に配置することで、でこぼこがない学習環境を実現しております。
基本論点から一歩ずつ着実にレベルアップしていることを実感できる構成となっております。
３．重要度がひと目で分かるから学習のメリハリがつけやすい！
本書は難易度別に構成することに加えて、各ChapterのSectionには重要度を３段階で示しているため、膨大な学習量となる日商簿記１級の学習を時間的に効率よく進めることができます。
４．別売のトレーニング（問題集）と同じ章立てだから一緒に使いやすい！
一定の学習が進んだところで、本書の各Chapterに完全対応した『日商簿記１級とおるトレーニング商業簿記・会計学�怯�用編【第２版】』（2025年12月発刊）にある問題番号を指示しております。
テキストで学習した内容はトレーニングで問題を解くことによって知識が定着するため、交互にご利用いただくことをお勧めしております。
◆本書のご利用にあたって◆
・『旧リース会計』『受取手形の連結上の処理』に関する解説（テキスト）をネットスクール株式会社ホームページよりダウンロードできます。
・専用フォームにメールアドレス等の情報を登録することにより、本書の内容に影響がある会計基準等の改廃に関する情報や書籍の正誤に関するご案内をいたします。詳細の利用方法は本書（８）ページ『読者特典』にてご確認ください。
◆旧版（初版）からの改訂について◆
本書は2025年7月末時点で公表されている会計基準にもとづいて作成し、最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
主な改訂箇所は下記のとおりです。
（１）旧会計基準「リース取引に関する会計基準」の内容を新会計基準「リースに関する会計基準」の内容に全面的に差し替え
（２）株式引受権・売上割引・仕入割引・出荷基準・検収基準・未着品販売を追加
（３）受注制作のソフトウェアの会計処理・１株当たり当期純利益・潜在株式調整後１株当たり当期純利益を追加
（４）固定資産の割賦購入・現先取引・セグメント情報、中間財務諸表を追加
（５）見本品費の処理を『日商簿記１級とおるテキスト商業簿記・会計学�怯�用編』から『日商簿記１級とおるテキスト商業簿記・会計学�鬼霑段圈戮悵榮�
（６）有価証券の貸付けと借入れを削除
はじめに
目次
本書の特徴
読者特典
Chapter1 会計の基本ルール
Section1 会計の基本ルール
Chapter2 損益計算書の基本ルール
Section1 損益計算書のルール
Section2 財務会計の概念フレームワーク
Chapter3 純資産会計２（新株予約権）
Section1 新株予約権
Section2 新株予約権付社債
Chapter4 デリバティブ
Section1 デリバティブとヘッジ会計
Chapter5 会計上の変更および誤謬の訂正
Section1 会計上の変更および誤謬の訂正
Chapter6 研究開発費（ソフトウェア）
Section1 研究開発費（ソフトウェア）
Chapter7 商品売買の期中処理
Section1 商品売買の期中処理
Chapter8 収益認識
Section1 収益認識の基本的処理
Section2 収益認識に係る個別論点
Chapter9 建設業会計（工事契約）
Section1 工事契約の収益の認識
Section2 建設業会計の処理
Section3 工事損失引当金の処理
Chapter10 試用販売
Section1 特殊商品売買の全体像
Section2 手許商品区分法の処理
Chapter11 委託販売、未着品販売
Section1 委託販売
Chapter12 割賦販売
Section1 割賦販売総論
Section2 戻り商品の処理
Chapter13 リース会計２（契約変更、貸手の処理等）
Section1 残価保証
Section2 契約条件の変更
Section3 貸手の処理
Chapter14 連結会計３（持分の変動）
Section1 追加取得と一部売却の処理
Section2 段階取得の処理
Section3 持分法から連結への移行
Chapter15 連結会計４（連結税効果）
Section1 連結上の税効果会計
Section2 持分法上の税効果会計
Chapter16 連結会計５（退職給付、在外子会社）
Section1 連結上の退職給付会計
Section2 在外子会社の財務諸表項目の換算
Section3 在外子会社の連結
Chapter17 企業結合・事業分離（応用編）
Section1 株式交換・株式移転
Section2 事業分離（会社分割）
Section3 組織再編にともなう連結上の処理
Chapter18 本支店会計
Section1 本店支店の期中取引
Section2 本支店合併財務諸表の作成
Section3 決算手続と帳簿の締切り
Section4 在外支店の財務諸表項目の換算
Chapter19 キャッシュ・フロー計算書
Section1 キャッシュ・フロー計算書の基礎知識
Section2 営業活動によるキャッシュ・フロー
Section3 投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー
Section4 連結キャッシュ・フロー計算書
Chapter20 特殊論点編
Section1 分配可能額の計算
Section2 金融商品等に係る特殊論点
その他情報
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