本書は日商簿記検定１級商業簿記・会計学の論点について仕訳を通して、短期集中で幅広く内容の理解を深めていく書籍となります。
範囲が広く、基本学習だけで相当な時間を使う日商簿記１級では出題頻度に明確な違いがあるため、論点の押さえどころを把握することにより効率的かつ短期間で合格レベルまで上げることが可能です。
そこで、本書では学習論点を重要度別に分けて繰り返し学習することによって、仕訳をそのまま覚えるのではなくメリハリをつけて確実に知識として身につくように工夫いたしました。
≪本書の特長≫
１．仕訳の基本から本試験対策までを網羅した１冊！
本試験で出題された論点を重要度別に３つのランク（Ａ・Ｂ・Ｃ）に分けることにより、合格に最低限必要なもの（基礎）から余裕があればおさえてほしいもの（発展）まで、メリハリをつけた学習ができるように構成しております。
学習の基本となる仕訳を通して、近年発展がめざましい脳科学を駆使した学習法（学習した日の翌日・１週間後・１ヶ月後と３回復習することで１つの内容を理解すること）により、日商簿記１級商業簿記・会計学の内容を確実に理解できる１冊となっております。
２．短時間で幅広い論点を学習できる！
範囲が広い日商簿記１級の学習を効率的なものとするため、本書で掲載している問題は数値を単純化かつ解きやすい内容とし、短時間で幅広い論点を学習できるように工夫しております。
また、１つの問題から仕訳の答えだけではなく本試験で使える考え方をポイントで簡潔にまとめているため、読みやすく、イメージがしやすくなっております。
なお、本書は基礎的な仕訳の確認用として、全経簿記能力検定試験上級・税理士試験（簿記論・財務諸表論）・公認会計士試験（財務会計論）の学習にもお役立ていただける内容となっております。
◆旧版（第２版）からの改訂について◆
本書は第168回（2024年11月）以降の日商簿記検定試験１級（商業簿記・会計学）の試験対策用として直近の出題傾向および会計基準の改正を反映した内容となっており、主な改訂箇所は下記の通りです。
（１）純資産会計：株式引受権（取締役の報酬等としての株式の無償交付）を追加
（２）リース会計：見積現金購入価額でリース資産を計上する場合を追加
（３）連結会計：取得関連費用、その他有価証券評価差額金を追加
（４）株式移転：連結上の処理を追加
（５）事業分離：連結上の処理を追加
（６）収益認識：数量値引と売上割引（仕入割引）を追加
（７）連結上の退職給付：差異発生の翌年度の処理と税効果会計を追加
（８）在外子会社の連結：外貨建てのれんを追加
（９）第２版にあった会計理論の空欄補充問題を『
学べる理論問題集日商簿記１級・全経簿記上級（※）』（2023年7月刊行）に移動
※本書と『学べる理論問題集日商簿記１級・全経簿記上級』を利用することにより、移動中や外出先等の細切れの時間での学習にお役立ていただけます。
◆本書の仕様について◆
本書は日商簿記１級の複雑な内容に対して多様な表現を実現するために、赤色と青色を組み合わせて黒色に見せる特殊な手法を用いております。
ページによって文字がにじんで見えてしまう可能性がありますが、本書の仕様のため、乱丁ではございません。
何卒ご理解のうえ、ご利用いただきますよう、よろしくお願いいたします。
基礎問題 重要度A
1章 有価証券
1 売買目的有価証券（切放法）
2 売買目的有価証券（洗替法）
3 満期保有目的債券（定額法）
4 満期保有目的債券（利息法）
5 有価証券の減損処理
6 その他有価証券
7 その他有価証券（債券）
8 その他有価証券（税効果会計１）
9 その他有価証券（税効果会計２）
2章 貸倒引当金
1 貸倒実績率法
2 財務内容評価法
3 割引現在価値
4 キャッシュ・フロー見積法（当期設定）
5 キャッシュ・フロー見積法（前期設定）
3章 有形固定資産
1 200％定率法
2 生産高比例法
3 級数法
4章 リース会計
1 ファイナンス・リース取引
5章 減損会計
1 減損会計
2 資産のグルーピング
6章 資産除去債務
1 資産除去債務
7章 退職給付会計
1 退職給付費用の計算
8章 社債
1 社債（定額法）
2 社債（利息法）
3 買入償還（定額法）
4 買入償還（利息法）
9章 純資産会計
1 剰余金の配当１
2 剰余金の配当２
3 自己株式の取得・処分
4 自己株式の消却・その他資本剰余金のてん補
5 新株予約権
6 新株予約権付社債
7 転換社債型新株予約権付社債
8 ストック・オプション
9 株式引受権（事後交付型）
10 株式引受権（事前交付型 新株の発行）
11 株式引受権（事前交付型 自己株式の処分）
10章 ソフトウェア・繰延資産
1 市場販売目的のソフトウェア
2 自社利用のソフトウェア
3 繰延資産の償却
11章 建設業会計
1 工事収益の計算
12章 外貨換算会計
1 外貨建取引の換算
2 外貨建売買目的有価証券
3 外貨建満期保有目的債券（定額法）
4 外貨建有価証券の減損処理
5 外貨建その他有価証券
6 為替予約（振当処理）
13章 税効果会計（個別）
1 税効果会計（貸倒引当金）
2 税効果会計（減価償却）
14章 現金預金
1 現金預金
15章 債権
1 保証債務
2 電子記録債権・電子記録債務
16章 商品
1 商品の評価
2 売価還元原価法
3 売価還元低価法
17章 連結会計
1 資本連結
2 連結修正仕訳一連の流れ
3 貸付金・借入金の相殺
4 売掛金・買掛金の相殺
5 手形取引
6 土地の売買
7 備品の売買
8 商品の売買（ダウン・ストリーム）
9 商品の売買（アップ・ストリーム）
18章 持分法
1 持分法
2 持分法未実現利益の消去（土地）
3 持分法未実現利益の消去（商品）
応用問題 重要度B
19章 有価証券
1 約定日基準と修正受渡日基準
2 その他資本剰余金による配当
20章 減損会計
1 20年を超える見積り
2 共用資産の減損（原則）
3 共用資産の減損（容認）
4 のれんの減損（原則）
21章 資産除去債務
1 資産除去債務（見積りの減少）
2 資産除去債務（見積りの増加）
22章 リース会計
1 リース資産の期中取得
2 リース料の前払い
3 見積現金購入価額を用いる場合
4 セール・アンド・リースバック
5 リース中途解約
23章 退職給付会計
1 過去勤務費用
2 数理計算上の差異１
3 数理計算上の差異２
24章 社債
1 抽選償還（利息法）
25章 純資産会計
1 新株発行と自己株式の処分
2 新株予約権付社債と自己株式の処分
3 合併と自己株式の処分
26章 デリバティブ
1 先物取引
2 先物取引（ヘッジ会計）
3 金利スワップ（ヘッジ会計）
4 オプション取引
27章 外貨換算会計
1 外貨建その他有価証券（債券）
2 外貨建満期保有目的債券（利息法）
3 為替予約（独立処理）
4 予定取引
28章 有形固定資産
1 圧縮記帳（直接減額方式）
2 圧縮記帳（積立金方式）
29章 会計上の変更及び誤謬の訂正
1 会計方針の変更
2 誤謬の訂正
3 会計上の見積りの変更
30章 企業結合・事業分離
1 合併
2 株式交換
3 株式移転
4 事業分離１
5 事業分離２
31章 連結会計（持分の変動他）
1 取得関連費用、その他有価証券評価差額金（資本連結）
2 取得関連費用、その他有価証券評価差額金（追加取得）
3 取得関連費用、その他有価証券評価差額金（一部売却）
4 段階取得
5 持分法から連結への移行
6 評価差額の実現
32章 税効果会計（連結）
1 連結 税効果（土地の売買１）
2 連結 税効果（土地の売買２）
3 連結 税効果（備品の売買１）
4 連結 税効果（備品の売買２）
5 連結 税効果（商品の売買１）
6 連結 税効果（商品の売買２）
7 連結 税効果（商品の売買３）
8 連結 税効果（期末貸倒引当金）
9 連結 税効果（期首貸倒引当金）
33章 税効果会計（持分法）
1 持分法 税効果（土地）
2 持分法 税効果（商品）
34章 収益認識
1 収益認識の基本問題
2 リベート（売上割戻）
3 返品権付き販売
4 重要な金融要素（割賦販売）
5 代理人取引
6 商品券
7 非行使部分がある場合の商品券の処理
8 ポイント制度（カスタマー・ロイヤルティ・プログラム）
9 ポイント制度２
10 数量値引（消費税を考慮しない場合）
11 数量値引（消費税を考慮する場合）
12 売上割引
13 契約資産が計上される場合
35章 包括利益
1 包括利益１
2 包括利益２
3 連結上の退職給付（数理計算上の差異）
4 連結上の退職給付（過去勤務費用）
発展問題 重要度C
36章 固定資産
1 資本的支出と収益的支出
2 投資不動産
37章 ソフトウェア・工事契約
1 ソフトウェアの減損処理
2 受注制作のソフトウェア
3 工事損失引当金
38章 商品売買
1 総記法
2 売上原価対立法
39章 特殊商品売買
1 委託販売（その都度法）
2 委託販売（期末一括法）
3 委託販売（販売諸掛）
4 未着品売買（その都度法）
5 試用販売（その都度法）
40章 リース会計・本支店会計
1 本支店会計（内部利益）
2 リース取引（貸手の処理）
41章 税効果会計
1 税効果会計（税率の変更）
2 税効果会計（評価性引当額）
42章 在外子会社・在外支店
1 在外子会社の換算と連結
2 在外子会社の連結（外貨建てのれん）
3 在外支店の換算
43章 キャッシュ・フロー計算書
1 営業活動によるキャッシュ・フロー（直接法）
2 営業活動によるキャッシュ・フロー（間接法）
3 投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー
4 連結キャッシュ・フロー計算書（原則法・直接法）
44章 特殊論点
1 有価証券の保有目的の変更１
2 有価証券の保有目的の変更２
3 債権譲渡
4 固定資産の割賦購入
5 外貨建荷為替手形の取組み
6 外貨建荷為替手形の引受け
7 クレジット売掛金
8 分配可能額
科目の表示区分一覧表
索引
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